注文住宅ではご自身の理想を実現した夢のマイホーム作れるので魅力的ですよね。
しかし、予算額を決めてその内に収めようという基準がないと、蓋を開けた時に、とても払える額ではなくなってしまいます。
そこで今回は、将来を見据えた計画的な予算額の決め方をご紹介します。
□注文住宅に必要になる予算額の内訳
まず1つ目にかかるのは、土地の購入費用です。
土地の購入費用は注文住宅の建造にかかる予算額の割合を多く占めます。
元から土地を所有している方には不要な費用ですが、土地の地盤が弱かったり、整備が甘かったりする場合は、土地改良代として別途費用がかかることがあります。
2つ目にかかる費用は、建物本体の建築費用です。
基礎工事や外装工事、内装や設備工事など、建物を完成するのに必要な工事の全てを含みます。
建築費用は大手ハウスメーカーだと比較的高額になり、中小建築会社、街の工務店となるにつれてコストが抑えられます。
3つ目にかかる費用は、戸建て住宅の所有者を明確にするための登記にかかる諸費用です。
要するに不動産手続きをするわけですが、諸費用の内訳としては以下の通りになります。
・登録免許税
・司法書士報酬
・交通費や登記事項証明書取得費用など
これらの項目ごとに割り振った予算額通りに、最終的な合計金額を収めながら注文住宅は建てられます。
□先を見据えた予算額の立て方とは？
将来的に、住宅ローン返済に追われる老後生活を送らないためにも、頭金の占める割合はしっかり調節していきましょう。
住宅の購入は、頭金を支払った後、残りの分を住宅ローンとして返済していきます。
既に準備できる資産からいくらを頭金にできるのかは、総資産から建築後に必要になる費用を差し引くことで算出できます。
金融機関やプランによっては、頭金がなくても借入できますが、返済年数が長くなることで必然的に利子分が増えることで、返済総額が増えやすくなるので注意してください。
無理なく返済したいなら、収入の25パーセントに収めるのが賢明と言えます。
また、建設後にも困らない予算額の決め方として、電化製品や家具に使う費用、病気や災害などの緊急事態に使う費用を考慮することも大事です。
お子様の年齢や人数、毎月の出費などによって人それぞれ異なりますが、家具に使う費用は50万円前後が目安です。
緊急事態に備えるための予備費は持病や周辺環境によって異なりますのでよく計算しましょう。
□まとめ
以上、住宅に入居したときだけでなく、将来的にも充実した生活を送れる適正な予算額の立て方をご紹介しました。
当社は、お客様の決めた予算額内で最適なプランをご提案し、見積りを出しています。
是非当社とマイホームを建てましょう。
